2017年以前の重要な情報・ご案内（重要なものを抜粋して掲載いたします）
「新常用和漢薬集」が第十七改正日本薬局方に対応いたしました（2017.03.21 掲載）
当協会 学術委員会では、「新常用和漢薬集」につきまして、第十七改正日本薬局方（平成28年4月1日施行）への準拠を順次進めてまいりました。
このたび既掲載の106品目すべてについて対応が完了し、最新の局方に準拠した記載へと更新しましたので、お知らせいたします。
引き続き、新規掲載品目につきましても、平成28年度中に約10品目を掲載する予定です。
個人情報保護規程の制定について（2016.06.08 掲載）
公益社団法人東京生薬協会は、平成28年5月25日、個人情報保護規程を制定いたしました。
つきましては、本ホームページにも個人情報保護規程を掲載いたします。
薬用植物国内栽培事業：大分県杵築市との連携協定の締結について（2015.09.02 掲載）
平成27年7月30日、大分県杵築市、国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所 薬用植物資源研究センター、ならびに公益社団法人東京生薬協会との間で、「薬用植物国内栽培の促進に関する連携協定」を新たに締結いたしました。
これにより、当協会が支援する薬用植物国内栽培事業の連携自治体は、7自治体となりました。
大分県杵築市における調印式の模様（平成27年7月30日）
薬用植物国内栽培事業：福井県高浜町・岐阜県岐阜市との連携協定の締結について（2015.04.13 掲載）
平成27年3月26日に福井県高浜町、3月27日に岐阜県岐阜市と公益社団法人東京生薬協会、独立行政法人医薬基盤研究所との間で、「薬用植物国内栽培の促進に関する連携協定」を新たに締結いたしました。
これにより、当協会が支援する薬用植物国内栽培事業の連携自治体は、6自治体となりました。
福井県高浜町における調印の模様（平成27年3月26日）
岐阜県岐阜市における調印の模様（平成27年3月27日）
公益目的事業を行う区域の変更、および主務官庁の変更のお知らせ（2014.06.02 掲載）
公益社団法人東京生薬協会は、薬用植物国内栽培事業を新たに実施することに伴い、公益目的事業を行う区域を東京都から日本全国へ変更致します。
このため、主務官庁が東京都から内閣府へ変更となり、公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律に基づき、このたび内閣府より認定されました。
また、定款の一部改正案（目的及び事業：事業を行う区域の変更）が、5月29日総会において可決され、6月1日より施行されました。詳細につきましては公益社団法人東京生薬協会 定款をご確認ください。
今後とも、公益社団法人東京生薬協会への一層のご指導ご鞭撻を賜りますよう、お願い申し上げます。
東京都薬用植物園で「てのひら薬草園」が始まりました！（2014.04.25 掲載）
お使いの携帯端末（スマートフォン、タブレット、カメラ付き携帯電話など）に、植物の詳しい情報を表示するサービスです。
フォローアップ研修における、QRコード設置の模様（4月26日）薬用植物国内栽培事業のお知らせ（2014.03.30 掲載）
薬用植物の国内栽培については、協会設立時（昭和２８年）の趣意書にもありますように、優良生薬（薬用植物を調整加工したもの）の安定的確保と品質の向上を図ることは協会本来の使命であります。医薬品の原料となる生薬の供給は約９割が輸入に依存しており、またそのうちの約９割が中国からの輸入に頼っています。近年、価格の上昇、品質のばらつき等の課題が顕著になりつつあります。一方、国内においても衰退する農業の活性化のひとつとして薬用植物の栽培が注目されており、その栽培について平成25年度からは国の補助金事業も開始され、全国の自治体等の関心が高まっています。また、消費者の安全・安心の観点からも生薬のトレサビリティーが明確な国内産生薬の確保が注目されています。
このような現状を踏まえ、薬用植物の栽培について、栽培技術や優良薬用植物の種苗の提供等薬用植物の栽培に果たす役割に関し、多くの知識経験を有している協会としては、公益性の高い事業として、平成２６年度から薬用植物の国内栽培に対する支援を実施することとしました。栽培事業支援の受け入れは、薬用植物栽培を希望する自治体等の要請により、要請先の農地や気候等を調査し、協会内で検討し、了解された自治体等と協定を結ぶことになります。この協定に基づき、協会は、栽培経験豊富な栽培指導員を自治体等に派遣し、原種となる薬用植物の種苗（一部種苗は、医薬基盤研究所薬用植物資源研究センターからの分譲を受けている）や栽培技術を提供する事業を展開するものであります。
薬用植物国内栽培事業についてのご相談は、下記へお問い合わせ下さい。
公益社団法人東京生薬協会 事務局
〒101-0031 東京都千代田区東神田1－11－4 東神田藤井ビル7Ｆ
TEL・FAX:03-3866-5522
ロゴマーク取扱規程について（2013.12.02 掲載）
ロゴマークデザイン選考結果（2013.08.13 掲載）
厳正なる選考の結果、下記のデザインに決定いたしました。
多くの方から当協会のロゴマークデザインに応募いただきましたことに感謝するとともに、皆様の、より一層のご繁栄をお祈り申し上げます。
公益社団法人東京生薬協会ロゴマーク（2013年8月制定）
東京生薬協会のロゴマークデザインを公募します ＊締切りました。（2013.05.11 掲載）
公益社団法人 東京生薬協会 「ロゴマークデザイン」を公募
６月２８日（金）をもちまして、応募を締め切らせていただきました。多数のご応募ありがとうございました。
公益社団法人への移行のお知らせ（2013.04.01 掲載）
当協会は本日 平成25年4月1日より、主務官庁を東京都、所管省庁を厚生労働省とする公益社団法人へと移行いたしました。
これまでの社団法人東京生薬協会への皆様方のご厚誼ならびにご協力に深謝致しますとともに、今後とも、公益社団法人東京生薬協会への一層のご指導ご鞭撻を賜りますよう、お願い申し上げます。
公益社団法人移行に伴い、新しい定款を施行いたしました。詳細につきましては公益社団法人東京生薬協会 定款をご確認ください。
東京都薬用植物園内に「デジタル植物園」を設置しました（2012.08.10 掲載）
デジタル植物園 オープン！
社団法人 東京生薬協会では、管理を受託している東京都薬用植物園の普及啓発活動の一環として、東京都薬用植物園・薬事資料館内に、同園内の植物について学べる【デジタル植物園】を設置いたしました。
タッチパネル画面を採用し、簡単なタッチ操作でお使いいただけます。
現在400種余の植物を掲載しており、今後順次内容を充実させてまいります。
東京都薬用植物園へおいでの際は、ぜひ【デジタル植物園】をお役立てください。